コンピュータ技術者のための 簿記入門


目次


第1編 簿記

 1. 簿記の基本原理
  1・1 簿記の目的と種類
  1・2 資産・負債・資本
  1・3 収益・費用
  1・4 純損益の計算
  1・5 企業の会計期間
  1・6 取引
  1・7 勘定
  1・8 仕訳と転記
  1・9 試算表
  1・10 6けた精算表
  1・11 損益計算書・貸借対照表

 2. 元帳の締め切り−帳簿決算
  2・1 決算手続
  2・2 英米式決算法
  2・3 大陸式決算法

 3. 諸取引の処理
  3・1 現金預金
  3・2 掛取引
  3・3 有価証券
  3・4 掛貸借以外の債権・債務
  3・5 手形取引

 4. 商品売買処理
  4・1 分記法と総記法
  4・2 3分法
  4・3 商品有高帳

 5. 帳簿と伝票
  5・1 帳簿の種類
  5・2 仕訳伝票
  5・3 3伝票制
  5・4 5伝票制

 6. 決算整理
  6・1 貸倒れと貸倒引当金
  6・2 減価償却
  6・3 有価証券の評価
  6・4 現金過不足
  6・5 引出金の整理
  6・6 消耗品の整理
  6・7 損益の見越と繰延
  6・8 8けた精算表
  6・9 財務諸表の作成

 7. 会社会計
  7・1 授権資本制度
  7・2 資本の分類
  7・3 繰延資産

 8. 本支店会計
  8・1 支店の会計処理方法
  8・2 本支店間の取引
  8・3 支店相互間の取引
  8・4 未達取引の整理
  8・5 内部利益の控除と合併財務諸表

第2編 企業会計原則

 1. 企業会計原則

 2. 一般原則
  2・1 真実性の原則
  2・2 正規の簿記の原則
  2・3 資本取引・損益取引区分の原則
  2・4 明瞭性の原則
  2・5 継続性の原則
  2・6 保守主義の原則
  2・7 単一性の原則

 3. 損益計算書原則
  3・1 発生主義の原則
  3・2 実現主義の原則
  3・3 費用収益対応の原則と費用配分の原則
  3・4 総額主義の原則

 4. 貸借対照表原則
  4・1 貸借対照表完全性の原則
  4・2 取得原価主義の原則

 5. 財務会計と管理会計

第3編 工業簿記と原価計算

 1. 工業簿記の基礎
  1・1 工業簿記の特色
  1・2 原価の分類
  1・3 原価の構成
  1・4 工業簿記に特有な勘定項目
  1・5 工業簿記における諸勘定の振替関係

 2. 製造原価報告書

 3. 原価計算の手続き
  3・1 原価の項目別計算
  3・2 原価の部門別計算
  3・3 原価の製品別計算

 4. 原価計算の種類
  4・1 個別原価計算と総合原価計算
  4・2 実際原価計算と標準原価計算
  4・3 全部原価計算と直接原価計算

 5. 個別原価計算
  5・1 製造間接費の配賦法
  5・2 原価計算表の作成

 6. 総合原価計算
  6・1 仕掛品の評価
  6・2 等級別総合原価計算
  6・3 組別総合原価計算

 7. 標準原価計算
  7・1 標準原価計算の種類
  7・2 標準原価の算出
  7・3 原価差異の算定と分析

 8. 直接原価計算

第4編 経営分析と損益分岐点分析

 1. 経営分析の方法

 2. 収益性の分析
  2・1 資本利益率
  2・2 売上高利益率
  2・3 売上高原価率

 3. 回転率
  3・1 資本回転率
  3・2 資産回転率

 4. 安全性の分析
  4・1 流動比率
  4・2 当座比率
  4・3 固定比率
  4・4 固定長期適合比率
  4・5 負債比率
  4・6 自己資本比率
  4・7 他人資本比率

 5. 生産性の分析
  5・1 生産性と付加価値
  5・2 付加価値率
  5・3 労働生産性
  5・4 労働分配率
  5・5 労働装備率
  5・6 資本生産性

 6. 成長性の分析

 7. 損益分岐点分析
  7・1 損益分岐点と利益図表
  7・2 個別分解法
  7・3 損益分岐点の算出公式

第5編 税務会計

 1. 納税義務の根拠と租税原則
  1・1 納税義務の根拠
  1・2 租税原則

 2. 税率と納税制度
  2・1 税率
  2・2 納税制度

 3. 税金の種類
  3・1 国税と地方税(課税権の主体)
  3・2 直接税と間接税(納税義務者と担税者の異同)
  3・3 収得税,財産税,消費税,流通税(経済過程に応じて)

 4. 所得税のしくみ
  4・1 所得税の計算の順序
  4・2 所得の種類
  4・3 年末調整

 5. 法人の種類

 6. 企業会計と税務会計

第6編 マーケティングと流通

 1. マーケティングの諸活動

 2. 市場調査
  2・1 市場調査の内容
  2・2 実態調査の手法

 3. 販売計画

 4. 商品計画
  4・1 製品計画
  4・2 製品開発に際しての政策
  4・3 製品のライフサイクル
  4・4 製品の要素
  4・5 仕入計画
  4・6 在庫管理

 5. 価格決定
  5・1 販売価格の構成
  5・2 コスト・プラス法(cost plus pricing)
  5・3 販売価格政策

 6. 販売経路
  6・1 販売経路の諸形態
  6・2 販売経路政策

 7. 販売促進
  7・1 広告
  7・2 販売員活動
  7・3 パブリシティ

 8. 商品流通の機能
  8・1 生産と消費の分離
  8・2 商品流通の機能

 9. 商品の種類
  9・1 商品の需要者による分類
  9・2 購買慣習の違いによる商品の分類

 10. 小売商の種類
  10・1 店舗小売商
  10・2 無店舗小売商
  10・3 小売商の組織形態

第7編 経済・経営の基礎知識

 1. 経済循環

 2. 主要な経済学者の思想

 3. 経済体制

 4. 需要供給の法則

 5. 国民所得
  5・1 国民総生産
  5・2 国民所得の三面等価の原則

 6. 景気変動と景気対策
  6・1 景気変動の特質
  6・2 景気変動の波
  6・3 景気対策

 7. 企業形態

 8. テイラー・システム
  8・1 科学的管理法の4大原理
  8・2 動作研究

 9. トップ・マネジメント

 10. 管理組織の編成原理
  10・1 責任・権限の原則(Principle of responsibility and authority)
  10・2 調整の原理
  10・3 委任の原理

 11. 消費税
  11・1 課税対象
  11・2 納税義務者
  11・3 非課税取引の範囲
  11・4 税率・免税

 12. 10大常識用語
  12・1 限界効用と限界費用
  12・2 限界効用逓減の法則と限界効用均等の法則
  12・3 付加価値
  12・4 経済成長率
  12・5 グレシャムの法則
  12・6 デノミネーション
  12・7 ダウ式平均株価
  12・8 変動相場制
  12・9 カルテル(Cartel,Kartel)
  12・10 職務給

 13. 技術とは何か

 14. 技術者の資質・条件

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